デイリーワイヤーのマット・ウォルシが性別肯定治療という不正な商売は目の前で崩壊しているという記事を書いているので紹介したい。
科学的理論でコンセンサス（consensus、合意）という言葉がよくつかわれる。この言葉が使われる時は「専門家のほとんどが合意している意見だから異議を唱えるな」という意味が含まれている。専門家の間でも疑問を持つ人は居るが、やたらに異議を唱えると科学者としての立場が悪くなる可能性があるので、そういう人達は黙っている。すると外部から見るとこれは専門家たち全員が合意する意見なんだという間違った印象を持ってしまう。トランスジェンダー活動家のいう「性別肯定治療」は常にこのコンセンサスなるものに牛耳られてきた。
性別肯定治療（gender-affirming care）と言えば聞こえはいいが、これは異性の身体に見えるように有毒な薬物を投与したり身体の部位を切り刻む野蛮な行為のことをさす。我々は何度もこうした医療は必要だというコンセンサスが医療機関の間であるのだと聞かされてきた。
保険省の局長からACLUから司法局やメディアに至るまで同じことを何度も繰り返し聞かされた。僅かに一握りの専門家たち（主に外国の）がこれはコンセンサスではないと主張する程度だった。しかし今週この傾向が遂に終わったとマット・ウォルシは言う。実際に医療関係者に思春期の子供への性転換治療についてどう思うのかと質問すれば、実はコンセンサスなどないということがはっきり分かったはずだ。
マンハッタン学院のリオ・サピア（Leor Sapir, a fellow at the Manhattan Institute), が11000人のメンバーを誇りアメリカとカナダにおける９０％の整形手術を行っているアメリカ整形外科医協会（ the American Society of Plastic Surgeons, or ASPS）に大人と子供の性別肯定手術についてどう思うかという質問をした。サピアは特に子供の治療に関する見解を聞きたかったのだ。 下記がASPSから来た返答だ。
ASPSは、性別違和の青少年の治療に関する組織の実践勧告を支持していません。ASPSは現在、性別違和の青年の治療のための胸部および生殖器の外科的介入の使用には、かなりの不確実性があることを理解しており、既存のエビデンスベースは質が低い/確実性が低いと見なしています。
つまり、主流な医療機関において未成年への「性別肯定治療」なるもののコンセンサスなど存在していないということである。バイデン政権が繰り返し言ってきたことは嘘だったのだ。そしてそれはたった一人のマンハッタン学院の院生が質問するだけで明らかになったのである。
ASPSは自発的にこの情報を提供する気はなかったのだろう。だが、一旦質問を受けた際にはきちんと書類上でこのような治療を未成年に施すことには奨励しないと返答したのだ。
ジェンダー治療における「コンセンサス」などこんなにも脆いものだったのだ。ASPSからのこの承認は、現在米国で進行中の手続きに大きな影響を及ぼす。City Journalが指摘しているように、WPATHの基準(ほとんどすべての主要病院が準拠している)は、性別手術の最低年齢を厳密に規定していない。これらは、バイデン政権が連邦裁判所でも擁護している基準だ。そして、これらの基準は、ASPSのような主要な医師会の承認なしに、明らかに実践されている。
マンハッタン学院の調査によれば、2017年から2023年までにおよそ5000から6000の18歳未満の少女たちの乳房除去が行われており、少なくともそのうちの50人は13歳未満だったという。
13歳！
活動家や政治家は子供の「性別肯定手術」はほとんど行われていないと嘘をつく。だがこの数字は確認できるものだ。医療保険を使わない手術の場合はここに含まれていないので実際の数はもっと多いと思われる。
マンハッタン学院によると2017から2023年で「ノンバイナリー」の乳房除去が7倍にも増えているという。この少女たちは男だと自認しているわけでもないのに体を永久に男っぽく変えてしまったということになる。このノンバイナリー手術は2017年の７０から2023年の470に増えた。
そしてこれらの手術をした医師たちは、もともとある乳房縮小手術の名目で保険会社に請求しているという。これは医療詐欺とも取れる。しかしASPSの返答に基づくなら、今後不必要で危険な手術を行った医療関係者たちへの訴訟が激増することが予想される。そしてこれらの訴訟は訴訟保険には当てはまらない可能性が高い。それというのも医療の場合はコンセンサスが非常い重要な役割を果たすからで、必要な治療であるとほとんどの医師が合意しているものであれば、例え結果が悪くても医師を訴えるというのは難しいが、ASPSのような主流の組織がコンセンサスはないと言っている不必要な手術をしたことを訴えられたらこれは大変なことになる。
医療過誤専門の弁護士ケヴィン・ケラーがCity Jounalに話したところによると、医療提供者たちは個々に1000万ドル以上の賠償責任を自腹で背負わされる可能性があるという。
これが事実とすると、この詐欺産業は脅威的な打撃を受ける可能性がある。そしてこの脅威は最近とみに顕著になってきている。その兆しとしては、キャスレビューがイギリス保健省（National Health Service in England）に向けた調査書のなかで子供の性肯定治療に効果があるというきちんとした根拠がないと報告したことや、その後、第6巡回区控訴裁判所では、バイデン政権とACLUの反対を押し切って、テネシー州の子供の去勢禁止を支持する判決が出されたことなどがある。そして今や有名なWPATHファイルスの漏洩された内容で、医療供給者たちも実は自分らで何もわかっておらず子供に人体実験をしていることが明らかにされた。
私（カカシ）はこのトランスジェンダリズムなるカルト思想はあと三年持たないと思ってる。しかし問題なのはノンバイナリだのトランスだのと自認する若者が増え続けていることだ。ギャロップ社の調査によれば、現在人口の８％がLGBTQ＋の何等かであると自認しており、ほんの4年前の5.6%から急増している。これが若者になるともっと増える。若い世代になればなるほど自称LGBTQ＋が増える。そしてそのなかの何割かはノンバイナリーやトランスを自認する。
だからこれは競争なのだ。トランスジェンダリズムが以下に科学に基づかないいかさまな思想であるかを多くの人々、特に若い世代、に知らしめるのが先か、若者たちが危険なホルモン治療や乳房除去や男性器去勢に手を出すのが先か。
今回の整形外科医たちの証言により、「性別肯定治療」などというものいコンセンサスなど最初からなかったことがはっきりした。
（トランスジェンダリズムは）よりよく知っている人々の沈黙に依存してきた社会的伝染病だ。今週、整形外科医協会が発表した声明によってコンセンサスという見せかけは今や完全に消え去った。それはまるで存在しなかったかのように取り壊されてしまった。なぜなら、それは存在していなかったからだ。ジェンダーカルトへの参加を熱望している何百万人もの若者のために、この業界全体が同じ運命をたどる必要がある。
